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メンタルヘルス

メンタルヘルス不全は、現代病

メンタルヘルス不全は、現代病

現代はストレス社会と呼ばれています。
どんな人でもメンタルヘルス不全になる可能性を持っています。

仕事が複雑になり、労働時間の増加や環境の変化などで、ストレスや不安を抱えている人は年々増加しています。

2000年8月に、厚生労働省から労働者の心の健康を保持することを目標にした「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」が発表され、職場が自主的にメンタルヘルスに取り組むことを推奨していますが、実際にはなかなか取り組めていないのが現状のようです。

メンタルヘルス対策が必要なわけ

メンタルヘルス対策が必要なわけ

ではなぜ、メンタルヘルス対策が必要なのでしょうか?

職場での心の不安やストレスは、そのまま放置していると「うつ」などの心の病気になったり、最悪の場合には「自殺」ということにもなりかねません。

メンタルヘルス対策は、企業のリスクマネジメントとして取り組まなければならない重要な課題なのです。
事業主は、従業員の健康を確保し、職場の安全に配慮するという「安全配慮義務」という法的な義務の中で、過労や職場環境の問題を無視することはできないのです。

中小企業主こそメンタルヘルス対策を!

特に中小事業主さんは、「うちは規模が小さいから、メンタルヘルス対策なんて」とよく言われます。

でも、もう一度良く考えてください。

もし過労自殺で従業員が亡くなって「安全配慮義務」違反があった場合、その遺族の訴えで訴訟にでもなったら、ほとんど勝てる見込みはありません。
高額な損害賠償を支払う羽目になってしまいます。
裁判での費用やそれに費やす時間、気になって仕事どころではありません。
それこそ「うつ」になりそうです。

また、従業員が「うつ」などで長期の休業になったりした場合、代替員の手配や仕事の割り振りなど、しなくていい仕事が増えてしまいます。
こんな場合でも、すぐに首を切ってしまう事業主さんがいますが、訴えられたら勝ち目の無いことは覚えておいて下さい。
中小事業主さんこそ継続したメンタルヘルス教育で、従業員はもちろんのこと、管理監督者にもメンタルヘルス不全者を出さない職場にすることが一番の方法なのです。

メンタルヘルス教育を行います!

人財WINでは、ご要望に応じたカリキュラムをお作りしています。
メンタルヘルスセミナーは、事業規模や受講者数によって同じ内容では効果がありません。
新人教育時での「セルフケア」、職長教育時での「ラインケア」など他のセミナーとタイアップした豊富なカリキュラムで、メンタルヘルス不全者を出さないための講座を行っています。

今まで、教育なんてしたことがないという中小企業さんでも、終業後の2時間ほどで講座はできます。
継続することが大切なのです。
ストレスとの付き合い方や、自分自身の心に気付くこと、コミュニケーションの仕方など、ワークを多く取り入れて、あきない楽しい講座に工夫されています。

また人財WINは、医療関係EAPとの連携により、もし万が一「うつ」などの心の病気が発症した場合のケアも承っています。